ドライブレコーダーは取り付けるべきか?

一般車両やタクシーなどにも広く普及しているドライブレコーダー。万が一の事故発生に備え、また役員の身の安全を守るためにも、役員車のドライブレコーダー搭載も当然の備えと言って良いでしょう。

ここでは、役員車にドライブレコーダーを搭載するメリット、および導入時(機種を選ぶ際)の注意点について解説しています。

目次

ドライブレコーダーのメリットは?

ドライブレコーダーを搭載する主なメリットを2点ほど見てみましょう。ドライブレコーダーを設置することは、社内外のトラブル防止に役立つ可能性が高いので、必ず役員車には設置するようおすすめします。

事故が発生した際の証拠映像となる

ドライブレコーダーを搭載する最大のメリットは、万が一事故が発生した際の証拠映像になること。その事故の責任の所在や過失割合を決める際、ドライブレコーダーの映像は大変重要な資料となります。

事故の相手方が故意、または思い込みで自分に責任がないことをアピールしたとしても、実際の責任状況はドライブレコーダーの映像で一目瞭然です。

あおり運転対策や当たり屋対策になる

あおり運転や当たり屋による悪質な運転に遭遇した際、ドライブレコーダーの映像があれば、こちらに非がないことを証明できます。

ドライブレコーダーの搭載車であることが、あおり運転などの抑止力になる可能性もあるでしょう。

ドライブレコーダー導入時の注意点

ドライブレコーダーを導入する時(機種を選ぶ時)の注意点を2点ほど確認しておきましょう。

解像度の高いドライブレコーダーを選ぶ

ドライブレコーダーには、非常に高価な機種から非常に安価な機種まで様々ありますが、いざという時に役立たなければ意味のない機器なので、解像度の低い機種は避けましょう。事故映像が録画されたにも関わらず、映像が粗くて相手の車のナンバーが判別できないようなドライブレコーダーは無用の長物です。

役員という特別な人を乗せる車である以上、多少高価でも解像度の高いドライブレコーダーを選ぶようおすすめします。

映像以外の様々な情報を自動記録するドライブレコーダーを選ぶ

ドライブレコーダーを選ぶ際には、映像以外にどのような情報を記録できるか確認しましょう。

音声や日時などのほかにも、走行速度を記録できるタイプなら理想的。360度などの広範囲を記録できるドライブレコーダーもおすすめです。

バックカメラの設置は義務化されている

2022年5月以降に発売されている新型車に関しては、バックカメラの装着が義務付けられています。もちろん、役員車も例外ではありません。

バックカメラとは、車両の後方を映し出すカメラのこと。車両を後退させる際の安全確認として機能させることが、その主な目的です。

今回義務化されたバックカメラには、単に後方の映像を映し出す機能だけではなく、撮影できる機能(ドライブレコーダー機能)も搭載しなければならないとされているため、少なくとも後退時における車両の後方についてはドライブレコーダーの搭載が義務化される形となっています。

2024年5月以降は、既存モデルの新車にもバックカメラの搭載が義務化されます。

未搭載の場合は早急に搭載するようおすすめします

ドライブレコーダーを取り付けることで、万が一の事故発生時には重要な映像資料を提示することができます。また、あおり運転の対策や予防にもつながります。

バックカメラの義務化は始まっていますが、2023年現在、貸切バスなどの一部車両を除き、前方を映し出す一般的なドライブレコーダーは義務化されていません。

識者の見解では一般的なドライブレコーダーの義務化も時間の問題とされているようですが、役員車は特別な人を移動させる車である以上、義務か否かに関わらず、早急に高性能なドライブレコーダーを搭載するべきでしょう。

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大阪相互タクシー:1日または3時間から時間単位の利用が可能なタクシー・ハイヤー会社
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